フランチャイズランキングの【塾部門】です。
塾FCはハウスクリーニングやリペアほど低コストではないものの、約10,000,000円程度のイニシャルコストで開業できることから注目を集めています。また、多くのFCは「一定数の生徒が集まるまで資金援助」を行っており、開業後のサポートが手厚い傾向にあります。こうしたことから失敗する可能性は低く、中には「廃業率0％」という驚異の塾FCもあるほどです。
他にも、夏期講習・冬期講習といった繁忙期には「講師派遣サポート」などがあり、フランチャイザーとジーが助け合う構造が魅力的です。
なお、このページでは利益効率の良いFCを掲載していますが、各自の置かれている状況や環境により適切なモデルは異なります。本音を言えば、ランキング形式にしてもあまり意味はありません。このため、「ランキング」と謳いつつ一般的に人気があり利益率も高いFCモデルを一覧化しています。順位について気にする必要はありません。
そもそも儲からないFCモデルは掲載していないため、「あとはどれを選ぶか検討すれば良い」ということです。
執筆：フランチャイズLABO
経歴：元飲食店経営者・最大4店舗運営・年商2億5000万円～従業員数120人～
はじめに：注意事項
気になるFCモデルを見つけたときに注意すべきことがあります。それは、フランチャイザーはさまざまなサイト（ホームページ）に広告出稿するため、「FC募集していないと思ったらしていた」「先日までFC募集していたのに広告が消えていた」という事態が起こることです。
例えば、以下のことが原因です。
フランチャイザー（本部）視点
- FC募集広告の掲載を「A社」から「B社」に載せ替えた
- これまで「A社」「B社」「C社」にFC募集広告を掲載していたが「B社」「C社」を取り止めた
- 募集中・募集停止を定期的に繰り返し行う
つまり、取寄せたいFC資料が「A社にはなかったが、C社にはあった」というケースがよくあります。タイミングによっては、気付かぬうちに「募集が停止してしまった」ということもあるでしょう。つまり、機会損失を防ぐためには、複数のFC広告掲載サイトに登録し、調査しつつアンテナを張っておくことが重要です。
こうしたことを踏まえ、次のFC広告掲載サイトには必ず登録しておくようにしてください。「BMフランチャイズ」にはなかったのに「フランチャイズサポート」にはあった、というような経験を頻繁にするはずです。
登録すべきFC広告掲載サイト
上記4社への登録は、正確なFC情報を得るために重要です。面倒くさがらずに済ませておくべきでしょう。
なお、これから紹介するFCモデルも時期によっては、リンク先に広告がないかもしれません。前述した3つのケースに該当する可能性があるためです。その場合は、上記4社を隈なく調べることで「こっちにあった！」という展開になることが多いです。
塾部門：フランチャイズランキング 【TOP8】
ここから、塾部門のフランチャイズランキングです。前述の通り、「利益率が高く人気のあるFC」を掲載しているので順位は気にしないでください。あとは「どれを検討するか」です。
※詳細レビューのないFCも多く掲載していますが、実際には分析済みであり記事化できていないだけです
1位：個別指導 Wam（ワム）
20年間で驚異の廃業率ゼロ
イニシャルコスト（初期投資額）
- 加盟金：1,000,000円
- 保証金：500,000円
- 開業準備金：1,000,000円
- 研修費：850,000円
- 開業支援金：2,000,000円 ※キャンペーン期間は1,000,000円
- 物件取得費用/1ヵ月：220,000円
- 敷金/家賃220,000円×6ヵ月＝1,320,000円
- 工事期間/空家賃1ヵ月＝220,000円
- 内外装工事費：3,500,000円
- 運転資金：1,000,000
- 合計：10,610,000円/イニシャルコスト
収益モデル：19,500,000円/売上高/年商
- 利益率：36.6％
- 原価率：25％
- 経常利益：7,133,286円
- 年間利回り：61.5％
- 回収期間：19.5ヶ月
※「個別指導塾ワムFCの詳細へ」をクリックするとフランチャイズの窓口に移動し、「ワム」と検索すれば詳細がでてきます
2位：個別指導塾トライプラス
最もメジャー、かつ安定した塾FC
| 業態 | 個別指導・学習塾 , その他 |
| 開業資金 | 4,800,000円～ |
| 募集地域 | 全国 |
※ボタンクリックしてフランチャイズの窓口に移動し「トライプラス」と検索してください
3位：個別指導Axis（アクシス）
1年で84校舎開校：成功率の高い塾FC
| 業態 | 個別指導・学習塾 |
| 開業資金 | 4,800,000円～ |
| 募集地域 | 全国 |
| 想定売上高 | 29,400,000円（生徒70名） |
| 想定営業利益 | 13,000,000円（生徒70名） |
※ボタンクリックして【フランチャイズの窓口】に移動し「アクシス」と検索してください
4位：個別指導塾【松陰塾】
創業40年の老舗：教えない塾
| 業態 | 個別指導・学習塾 |
| 開業資金 | 4,000,000円～ |
| 募集地域 | 全国・海外 |
| 想定売上高 | 21,000,000円 |
| 想定営業利益 | 17,000,000円 |
※ボタンクリックして【フランチャイズの窓口】に移動し「松陰塾」と検索してください
5位：個別指導塾【s-Live】
通塾型・オンライン型を選べる：集客しやすいモデル
| 業態 | 英会話教室 , 個別指導・学習塾 |
| 開業資金 | 300,000～3,000,000円 ※公的借入サポート有 |
| 募集地域 | 全国 |
| 想定売上高 | 3,570,000円/単月/1教室 |
| 想定営業利益 | 2,790,000円/単月/1教室 |
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6位：ベネッセ英語教室【ビースタジオ】
キッズをターゲティング：信頼のベネッセ
| 業態 | 英会話教室 , 個別指導・学習塾 |
| 開業資金 | 680,000円～ |
| 募集地域 | 全国(埼玉県除く)※海外は要相談 |
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7位：個別指導学院 フリーステップ
JASDAQ上場企業運営：約40年の実績
| 業態 | 個別指導・学習塾 |
| 開業資金 | 1,200,000円～（セパレートチャージ制を利用したとき） |
| 募集地域 | 全国（北海道・滋賀県・沖縄県 以外） |
| 想定売上高 | 25,490,000円/年間 （生徒数：60名） |
| 想定営業利益 | 10,780,000円/年間 |
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8位：東大生が創る予備校【t-Live】
オープン時に生徒20名保証あり
| 業態 | 個別指導・学習塾 |
| 開業資金 | 開業エリアによって異る |
| 募集地域 | 全国（東京都は応相談） |
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番外編：塾部門フランチャイズランキング
番外編として、「スポーツ教室」「プログラミング教室」2つのFCモデルを掲載します。いずれも無店舗型でローリスク起業が可能なため、人によっては上手くハマるかもしれません。
やる気スイッチグループ【忍者ナイン】
無店舗型：キッズスポーツ教室
| 業態 | 幼児向けサービス |
| 開業資金 | 1,800,000円～ |
| 募集地域 | 全国 |
| 想定売上高 | 12,450,000円/年間 |
| 想定営業利益 | 6,847,500円/年間 ※利益率55％ |
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バレッドキッズ
加盟金10万円：自宅でプログラミング教室
| 業態 | PC授業 |
| 開業資金 | 600,000円 |
| 募集地域 | 全国 |
| 想定売上高 | 300,000円/月 |
| 想定営業利益 | 190,000円/月 |
| 想定回収期間 | 8カ月 |
※ボタンクリックして【フランチャイズの窓口】に移動し「バレッドキッズ」と検索してください
塾部門：フランチャイズランキング【教育産業市場動向・将来性】
ここからは、教育産業の市場動向や将来性について調査していきます。FC加盟するとき、市場動向から将来性を読み取り検討することが重要なためです。
教育産業市場規模・動向
まずは、教育業界の市場動向をグラフで確認してみます。
上記のように、2019年度の教育産業全体の市場規模は、事業者の売上高ベースで前年度比0.3％増の2兆7,747億円となっています。ただ、2019年まで市場は緩やかに拡大していたものの、2020年予測では若干勢いが鈍化しています。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、教育産業にも余波が直撃したためです。
では、具体的にどのような影響が出ているのでしょうか。
対面型・集合型・通学型の教育サービス
新型コロナウイルス感染症の影響により、瞬間的に「対面型」「集合型」「通学型」の教育サービスが過剰敬遠されました。そのため、該当企業は急ピッチでオンライン化導入を試みたものの、前年の売上高を取り戻すまでには至らなかったということです。実際、オンラインで提供するサービスの質の問題など、多くの課題が顕在化する場面もありました。
学習塾や予備校市場では2020年3月以降、学校の休校要請に伴う休塾・休校措置による減収、生徒募集活動の抑制による新規入塾生の伸び悩みなど多くの影響を受けています。
では、今後の将来性に期待できないのか？と言えばそうでもありません。
教育産業の将来性
そもそも、新型コロナウイルスが蔓延する以前から、教育業界は少子高齢化による減収が懸念されてきました。学生や未就学児向けの教育サービスを手掛ける事業者の多くは厳しい環境にある、と言われていたわけです。しかし、実際には緩やかな市場拡大を続けてきた事実があります。それは、「1人にかけられるコストが増えた」ためです。
上記資料は2018年までではあるものの、少子高齢化が懸念され始めた時期は1990年以降です。その後、事あるごとに問題視されながらも塾市場は反比例のごとく伸び続けてきました。つまり、子供が減った分一人にかけるコストがこれまで以上に増えたことで起きた現象と言えます。
そうなると、現時点での減収はやはりコロナの影響が強く、教育業界の対コロナ対策が完了したところで再度拡大する可能性があります。
教育業界の対コロナ対策
2020年度以降、教育サービス事業者の多くは安定した生徒数確保や収益性の維持・向上などが課題です。そのためには、「対面型」「集合型」「通学型」に加え、「オンライン化」を取り入れていく必要があります。オンライン化が進み利用者の選択肢が増えることで、サービスの多様化が進展しつつ、コロナ対策も実現できるためです。
こうした取り組みを行うことで、市場は再度上昇トレンドに移行するかもしれません。
なお、このページで紹介した塾FCモデルの多くは、すでに適応対策を行っています。